外資系製薬業界の求人・年収

世界的にも一例目となる超高齢化社会を迎える日本は、外資系製薬会社にとって非常に魅力的な成長市場であり、多くの外資系製薬会社が日本市場へ参入しています。ここでは、外資系製薬業界の特徴や職種・求められる人材要件について解説しています。

外資系製薬業界の特徴

外資系製薬業界には、日系製薬会社や他の業界にはない特徴が存在します。ここでは、外資系製薬業界の主な3つの特徴について解説しています。

新薬開発力の高い外資系製薬会社が多数存在

ファイザー・中外製薬・MSDなどの世界的な大手製薬会社(メガ・ファーマ)を中心に、外資系製薬会社は新薬開発力の高さに強みを持っています。これまで、日本における新薬開発・新薬承認に関しては、臨床試験(治験)や薬事当局の承認に多大な時間が必要となってしまう、いわゆるドラッグ・ラグの課題が存在していました。しかしながら近年、このドラッグ・ラグは解消に進んでおり、外資系製薬会社の新薬開発力が日本の医薬品市場に与えるインパクトは増大してきています。

また、新薬開発力の高い外資系製薬会社へ転職することで、主に以下の2点でメリットを享受することが出来ます。1点目に、MR(医療情報提供者)を始め営業・マーケティング関連職へ転職する場合、元々製品の差別化を図りづらい製薬業界において、他社との差別化のされた新薬を取り扱うことができるため、医師や看護師に対して無理なく積極的に自社医薬品をアピールできるというメリットがあります。また2点目に、研究開発職へ転職する場合、膨大な研究開発費を背景に、新薬開発というダイナミックな業務に従事できるというメリットがあります。

業務特化型の外資系製薬関連企業も存在する

外資系製薬業界には、業務に特化してサービスを提供する会社が存在します。代表的なものとして、製薬会社からMR業務を受託して行うCSO(Contract Sales Organization)や、製薬会社から臨床開発業務を受託して行うCRO(Contract Research Organization)などの企業が挙げられます。このような業務特化型の企業が存在する理由としては、世界的に見ても高額である日本国内における人件費の削減が最たる理由として挙げられます。特に、臨床開発職は新薬開発のプロジェクトベースで業務に従事するため、プロジェクトを担当していない期間に給与を支払いたくないという外資系製薬会社の意図が存在します。

営業日当や住宅費補助などの福利厚生が充実

外資系企業は日系企業ほど福利厚生を整えていないケースが多いと言えますが、外資系製薬業界には、主にMR(医療情報提供者)向けに営業日当(外勤手当)や住宅費補助といった福利厚生を充実させている企業が数多く存在します。福利厚生を整える理由としては2点あり、1点目に、医薬品の高い利益率を背景に福利厚生面への投資を行うことができるため、2点目に、外勤や異動の多いMRの転職希望者を増やし離職率を下げるため、という理由が挙げられます。

外資系製薬業界の代表的な職種と年収

高齢化社会を背景に、日本の製薬市場は成長トレンドとなっているため、外資系製薬会社は積極的に日本人の採用活動を行っています。ここでは、外資系製薬業界の代表的な職種と年収について解説しています。

MR(医療情報提供者)への転職

MR(医療情報提供者)の主な業務は、医師や看護師に対して自社の医療用医薬品に関する説明・営業を行い、自社医薬品の利用を促進することです。外資系製薬業界における代表的な職種であり、求められる成果を残すことができれば他業界の営業職よりも高い報酬を得ることが可能であるため、人気の高い職種の1つとなっています。しかしながら一方で、徹底した成果主義をベースに人事評価が行われる職種であるため、解雇(リストラ)されるリスクが高い点も忘れてはいけません。

外資系製薬企業のMR(医療情報提供者)の給与体系は、基本給とインセンティブ(賞与)の2つで構成されており、一般的には日系製薬企業のMRよりも高い年収を得ることが可能であり、20代で1,000万円を超える年収を獲得することも期待できます。

研究・開発職への転職

新薬開発に強みを持つ外資系製薬会社を中心に、日本人向けの医薬品の研究・開発に従事する人材を積極的に採用しています。豊富な研究資金と優れた研究施設を用いて研究・開発に従事できることは、外資系製薬会社に転職する大きなメリットと言えます。ただし、研究・開発職と言っても、成果主義を採る外資系企業では成果を残すことを強く求められるため、所定の期間で会社に求められる研究成果を残せなければ、即解雇の対象となる場合もあります。最後に、研究・開発職の年収については、700万円~800万円程度を期待することができます。

臨床開発職への転職

日本国内で医薬品を販売するためには、日本国内での臨床開発試験(治験)が必要となるため、新薬開発力の高い外資系製薬会社を中心に臨床開発職の採用を積極的に行っています。また、臨床開発試験(治験)の受託専門会社(CRO)への転職というキャリアプランも存在します。外資系製薬会社の臨床開発職の年収としては、日系製薬会社よりも100万円~200万円ほど高くなることが多く、マネジャークラスであれば年収700万円~800万円を目指すことも可能です。

薬事申請職への転職

臨床開発試験(治験)と同様に、日本国内で医薬品を販売するためには、厚生労働省への承認申請(薬事申請)を行う必要があります。よって、外資系製薬会社では、日本の法律や手続きに対する理解が深く、日系製薬会社で薬事申請の実務経験の豊富な人材を積極的に採用しています。薬事申請には極めて高い専門的知識と資格が必要であることから、1,000万円を超える年収を期待することも可能です。

外資系製薬業界に求められる人材要件

外資系製薬会社が求める個別の人材要件は企業によってまちまちですが、ここでは、一般的に求められる人材要件について解説しています。

同業界・関連業界での実務経験

製薬業界は医薬品に特化した専門性の高い業界であるため、日系製薬会社での実務経験や医療機器メーカーでの実務経験があれば、転職活動において高い評価を得ることができます。

英語力(TOEIC)

いずれの職種であっても、外国人の同僚・上司とのコミュニケーションや本国とのミーティングへの参加が求められるため、最低でも日常会話程度の英語力は必須と言えます。TOEICスコアとしては、800点以上が目安となります。

外資系製薬業界に強い転職エージェント

外資系製薬業界へ転職するにあたっては、求人情報はもちろんのこと、個別企業の経営スタイルや事業戦略、企業風土、人事評価制度、報酬体系など、事前の情報収集が非常に大事です。また、企業ごとの職務経歴書のポイントや面接通過のポイントなどの情報についても、事前におさえておきたいところです。一人で情報収集をするのは限界がありますので、外資系に強い下記転職エージェントを活用して情報を効率的に集めましょう。

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