外資系コンサルティングの年収ランキング

外資系企業のコンサルタントの年収や仕事について、業務内容や人材要件、資格の面から解説しています。自身のキャリアプランに合わせて適切な企業・ポジションをターゲットに定めて、戦略的に転職活動を進めましょう。

コンサルタントの業務内容と年収

外資系企業のコンサルタントの業務内容と年収は、ポジション・役職によって明確に分けられています。ここではポジション毎にコンサルタントの業務内容や年収について紹介しています。

ジュニアクラス(アナリスト・コンサルタント)

新卒や第2新卒(社会人3年目)であれば、ジュニアクラスのコンサルタントとして業務を行います。主な業務内容としては分析業務や資料作成、ミーティングの議事録作成など、いわゆる下積みの業務を担当します。担当するプロジェクトにもよりますが、体力的・精神的に激務となることが多く、転職後1年以内に離職する例も珍しく有りません。

しかし、コンサルタントとして最も低いポジションではありますが、年収は700万円~800万円を見込むことができるため、体力・精神力に自身があり上昇志向の強い方であれば魅力的な職種と言えます。

マネジャークラス(マネジャー・シニアマネジャー)

その名の通りマネジメント業務が主たる業務となります。ジュニアクラスとは異なり資料作成等に没頭することは少なくなりますが、代わりにクライアントやプロジェクトメンバーのマネジメントを行い、プロジェクトを期限通りに完了させることがミッションとなるため、激務であることに変わりはありません。

年収としては1,000万円以上を見込むことが可能であり、MBAやPMPなどマネジメント関連の資格を有していれば、より高い人事評価を受けることができるため、1,200万円以上の年収を実現することも可能です。

シニアクラス(パートナー・ディレクター)

クライアントの重役クラスとの交渉や営業活動が主な業務内容となります。ジュニアクラスやマネジャークラスと比較して、時間的な余裕を確保することはできますが、プロジェクトの総責任者としての責任と役割を担うため、精神的なプレッシャーが非常に厳しい職種と言えます。シニアクラスまで登り詰めることができれば、年収1,500万円以上を実現することも可能です。

コンサルタントに求められる人材要件

外資系企業のコンサルタントに求められる人材要件として代表的なものを3つ紹介します。

激務に耐える体力と精神力

上述の通り、外資系コンサルタントの業務は体力的・精神的に激務となることが多いため、耐えうるだけの体力と精神力が必要となります。特にジュニアクラス(アナリスト、コンサルタント)での業務は、特に激務となることが多く、転職後1年以内に離職してしまうケースも珍しくないため、転職活動にあたっては注意が必要です。

多角的に分析し、徹底的に考え抜く力

マッキンゼー・アンド・カンパニーの「クライアント・インタレスト・ファースト」という言葉に代表される様に、外資系コンサルタントにはクライアントの経営課題を多角的に分析し、仮説検証のサイクルを徹底的に行う姿勢とスキルが求められます。コンサルタントは自身=商品としてクライアントに評価されるため、クライアントが納得の行くソリューションを提供できなければ即解雇されてしまうことも珍しくありません。

コミュニケーション能力と英語力(TOEIC)

クライアントとのミーティングなど、フロントオフィス業務が主となるコンサルタントには、クライアントとの信頼関係を構築できる高いコミュニケーション能力が必須となります。また、外資系企業の日本法人では主に日本企業がクライアントとなるため、フロントオフィス業務においては英語力が必要となる局面はさほどありませんが、社内のミーティングや業務報告などで少なくとも日常会話程度の英語力を求められます。TOEICスコアとしては最低700点以上が目安となります。

コンサルタントへの転職を有利にする資格

外資系コンサルタントへの転職にあたっては、よほどハイクラスのポジションを狙わない限り、資格ホルダーであることが必須条件となることはありません。しかし、中長期的なキャリアアップを実現するためには、以下の資格を取得することはその可能性を高める要因となりますので、積極的にトライしたいところです。

MBA(経営学修士)

国際的な経営学の学位であるMBA(経営学修士)ホルダーであれば、転職活動をかなり有利に進めることが可能であり、年収や待遇にも直結して反映されます。また現在では、日本のビジネススクールで習得が可能な日本版MBAもありますが、依然として米国のMBAが高く評価される傾向にあります。

PMP(プロジェクトマネジメントプロフェッショナル)

PMPは、プロジェクトマネジャーとしてのノウハウやスキルを客観的に証明する国際的な資格です。MBAと同じく取得の難易度は高く、取得までに多くの時間が必要となるため、既に転職活動をスタートしている方には取得の難しい資格です。よって、中長期的なキャリアアップの武器として学習を進めていくことをおすすめします。

公認会計士・税理士

公認会計士・税理士共に非常に難易度の高い資格として知られています。財務アドバイザリーファームや事業再生ファーム・会計コンサルティングファームへの転職にあたって有利な資格ですので、資格ホルダーの方は上記のコンサルティング企業に絞って転職活動を行うのもよいでしょう。

アクチュアリー・社会保険労務士

アクチュアリー・社会保険労務士共に、保険や年金に関する専門資格であり、こちらも資格の取得の難易度は高いと言えます。人事系コンサルティングファームへの転職にあたって有利な資格となりますので、資格ホルダーの方は人事系コンサルに絞って転職活動を行うのも良いでしょう。

中小企業診断士

その名の通り、中小企業やベンチャー企業の経営課題解決のプロフェッショナルであることを証明する資格です。中小企業を対象とするコンサルティングファームへの転職にあたって有利な資格となりますが、こちらも資格取得の難易度が高いため、中長期的な学習の取り組みを行いましょう。

外資系企業のコンサルタントへの転職に強い転職エージェント

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